大阪で弁護士をお探しの方はお気軽にご相談ください。

当事務所は、大阪弁護士会に所属しており、当法人の関西の事務所としては２つ目になります。

当事務所は大阪駅から徒歩５分と、各地域からの電車によるアクセスに優れる大阪駅前第３ビルの３０Ｆにあります。

お車でお越しの場合には、地下にある駐車場をご利用いただけますし、周辺の第１・２・４ビルの駐車場もご利用いただけます。

当事務所の所長である大澤耕平（登録番号57303）は、当法人の関西本部長でもあります。

関西学院大学法学部を卒業した後、大阪市立大学大学院法学研究科法曹養成専攻（法科大学院）を修了して、弁護士となりました。

生まれ育った大阪の地で、弁護士として一人でも多くの方を助けたいという思いを持ち、日々、ご相談に対応しております。

当事務所では、弁護士の使命を「法律を使って、依頼者の方に幸せになっていただけるようにする」ことだと考えています。

弁護士・パラリーガル一同、日々心を込めてお客様のご依頼に対応しております。

当法人の弁護士にはそれぞれに注力している分野があり、ご相談の際にはその分野を得意とする弁護士が担当として対応をさせていただいております。

当事務所には個室がありますので、人目を気にすることなくお悩みをご相談いただけます。

当事務所では、相続や交通事故、障害年金、債務整理、刑事事件など、幅広いご相談に対応しております。

力を入れている分野につきましては、専門のサイトもご用意しておりますので、「業務内容」からご覧ください。

ご相談にあたっては、フリーダイヤルもしくはメールフォームからお問い合わせいただければ、ご相談に向けて調整をさせていただきます。

法律事務所によっては、平日だけでなく、土日にも法律相談を開催しているところがあります。

もっとも、すべての法律事務所が対応しているわけではありませんので、土日の相談を希望される場合には各自で事前にご確認いただく必要があります。

簡単に確認できる方法としては、事務所のホームページや広告をチェックすることが挙げられます。

土日に法律相談を開催していることは、事務所のセールスポイントにもなりますので、ホームページや広告で積極的にアピールをしていることが多いかと思います。

このほかに、事務所へ電話で問合せをして確認するという方法もあります。

対応していれば、電話口で受付の方の案内を聞いて、そのままスムーズに相談予約をとることができるかと思います。

土日での相談にも対応している法律事務所を選ぶ最大のメリットは、仕事や学校などのために、平日にはなかなか事務所に行って相談をすることができない方であっても、休日を利用して相談することができるということです。

休日に相談した方が、平日の仕事終わりに相談する場合よりも、時間に余裕を持って相談できるのではないでしょうか。

無理をすれば平日に行くこともできなくはないという方であっても、余裕を持って行くことができますので、活用されるメリットはあるといえます。

土日の法律相談は、事前予約制をとっている事務所が多いため、時間ができたからといって飛び込みで法律相談をすることができるわけではないということに注意が必要です。

予約をしていないと事務所側の予定が空いておらず、後日の相談になってしまうことが多いものと思われますので、事前に予約を取るようにすることをおすすめします。

当事務所では、土日祝日の法律相談を開催しています。

ご希望の方は、フリーダイヤルにお電話いただき、受付の案内に沿ってご予約をお取りください。

当事務所は大阪駅近くにありますので、普段お車を運転されない方にもお越しいただきやすいかと思います。

法律問題でお困りの際は、お気軽に当法人へお問い合わせください。

弁護士の取扱分野には、相続・離婚・交通事故・建築紛争・インターネット関連・債務整理・企業法務・刑事事件などがありますが、相談したい分野について、専門的に取り扱っている弁護士に担当してもらいたいと思われる方はたくさんいます。

しかし、当法人では、ホームページ等に「～専門です。」という記載をしていません。

弁護士が自身の業務や事務所等について広告を行う際には、日弁連が定めた「弁護士等の業務広告に関する規程」というルールを守らなければなりません。

そして、その規程に関して、更に指針が定められており、その指針では、「専門分野は、弁護士等の情報として国民が強くその情報提供を望んでいる事項である。」としながらも、「現状では、何を基準として専門分野と認めるのかその判定は困難である。」として、「専門分野」との表示を「控えるのが望ましい」としています。

「専門家」と同じような「スペシャリスト」、「プロ」、「エキスパート」等といった用語についても、同様に、表示を控えるのが望ましいとされています。

あくまでも「表示を控えるのが望ましい」とされているだけで、「表示を控えなければならない」と定められているわけではないため、「専門」と表記しているからといって、直ちにルール違反になるというわけではありません。

ただ、当法人では、業界のルールとして、控えるのが望ましいとの方針が示されている以上はそのルールには従うべきであると考えております。

そのため、交通事故・債務整理・相続・企業法務・刑事事件などの案件に集中的に取り組んでいる弁護士であっても、その分野が「専門分野」であるという表記はしていません。

しかし、そのような表記をしていないものの、当法人は弁護士の取扱分野について担当分野制を採用することにより、各分野で豊富なノウハウや実績を積み重ねておりますので、高クオリティなサービスを期待していただけます。

多くの市区町村では、各地域の弁護士会と連携し、無料で法律相談ができる機会を設けています。

無料相談を担当するのは、各地域の弁護士会によって指名された弁護士です。

担当者の指名は弁護士会にある名簿に従って順番に行われるだけであるため、必ずしもこの機会で相談できる弁護士がご自身の相談したい分野に詳しいわけではない可能性もある点には、注意が必要です。

場所は、市区町村役場で行っている場合が多いです。

相談料が無料であるため利用しやすいですが、市区町村にもよるものの、相談時間が約２０分～１時間以内のところが多く、時間内に満足のいく答えが得られないこともあるかもしれません。

また、完全予約制のところが多いようですので、事前に各市区町村役場のホームページから、「法律相談」などを検索して調べておかれることをおすすめします。

各地域の弁護士会では、無料で法律相談を行うことができる窓口を用意していることがほとんどです。

地域によって無料で行っている法律相談の内容は異なり、例えば、大阪弁護士会であれば、公益通報・ＬＧＢＴｓ・犯罪被害者弁護・いじめや体罰等の子ども向けの相談・ＤＶなどの性被害の相談・外国人の人権相談・高層マンション建設等相談・高齢者や障がい者向けなどの法律相談を無料で行っています。

まずは、ホームページや電話等で詳細を確認されることをおすすめします。

報酬規程が自由化されたことにより、様々な法律事務所が無料の法律相談を行っています。

無料の法律相談を行っている事務所の中には、あらゆる分野の法律相談を無料で行っているところもあれば、得意分野に絞って無料法律相談を行っているところもありますので、まずはホームページやお電話でご確認いただくとよいかと思います。

例えば、当法人では、相続・遺言・交通事故被害・後遺障害・労災・障害年金・過払い金・借金などの案件のご相談については、法律相談料を原則無料とさせていただいております。

事務所によって、無料としている法律相談の分野・内容は異なりますので、あらかじめご確認されてからご来所されることをおすすめします。

当法人の法律相談料については、「弁護士費用」ページにも記載されていますし、直接お問い合わせいただき、ご確認いただくことも可能です。

丁寧にお答えしますので、お気軽にお問い合わせください。

法律事務所の中には、例えば交通事故・相続・債務整理・離婚・企業法務など、得意としている分野に特化して集中的に依頼を受けている事務所もあれば、どのような分野の依頼でも受けるという事務所もあります。

相談先を探す際には、どちらの方針で業務を行っている事務所なのか、直接問い合わせてみたりホームページを見たりして確認されることをおすすめします。

⑴　連絡方法

⑵　連絡頻度

一部例外もありますが、弁護士とお客様が契約を結ぶ際には必ず委任契約書を作成しなければなりません。

これは、弁護士の職務基本規程にも定められているルールです。

その契約書の中で、料金の定め方や算定方法が細かく記載されているか、交通費や郵送費などの実費もきちんと明確に定められているかなど、料金に関する記載がきちんとあるかということについては、注意が必要です。

料金の記載については難しい用語が並んでいることもあり、初めから正確に理解するのは難しいかもしれませんが、契約をする上でお客様にとって重要なポイントです。

料金の不明点があれば、納得できた状態で契約できるように遠慮なさらず弁護士に質問していただくとよいかと思います。

中には、弁護士でありながらお客様との間で委任契約書を作成せずに案件を進め、料金を請求し懲戒処分を受けている者もいます。

そのようなところに誤って依頼をしないようにするためにも、委任契約書が作成されているかどうか、そして料金等が細かく定められているかどうかを確認されることをおすすめします。

交通事故・債務整理・相続・企業法務・離婚など、どのような案件であったとしても、依頼した弁護士によって結果は大きく異なります。

勝訴・敗訴といったことだけでなく、同じ勝訴であっても勝ち取ることのできる損害賠償金額や、案件が終わるまでにかかる期間などに差が生じることがあります。

そのため、どの弁護士に相談をするかということは非常に重要です。

依頼をしてより良い形で収めるためには、その案件の分野に詳しい弁護士へ依頼することが大切です。

その分野に詳しい弁護士に依頼すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。

例えば、交通事故に絞って案件を行っている弁護士の場合、日常的に交通事故案件を取り扱っているため、最新の法改正・裁判例の動向・保険会社の傾向など、関連する最新の情報を把握することができます。

それに対して、あらゆる分野を取り扱い、数か月に一度、交通事故案件を取り扱う弁護士の場合、案件を受ける度にこれらの最新情報を一から調査し直さなければなりません。

そのため、その分、時間も費用もかかりやすい傾向にあります。

また、これらの情報は、書籍に記載されているものばかりではなく、実際に案件を取り扱う中で、裁判官や保険会社、関係機関の担当者と直接対応・交渉することで得られるものも多く、日常的に取り扱っていないと手に入りづらいものも少なくありません。

したがって、スピード・専門性・結果を求める場合、分野を絞り集中的に取り扱っている弁護士に依頼されることをおすすめします。

案件の内容に詳しい弁護士を探す際には、例えば、分野を絞って集中的に取り扱っているかどうかがポイントの一つになります。

一人の弁護士が、交通事故・債務整理・相続・企業法務・離婚などのあらゆる分野を取り扱っているような場合もあれば、取扱分野を決めて集中的に対応している場合もあります。

事務所のホームページを確認すれば、弁護士がどのような体制で業務を行っているか、その事務所が相談したい分野を得意としているかが分かるかと思います。

また、無料相談を活用できるのであれば実際に相談してみるのも、詳しい弁護士かどうか判断する方法として挙げられます。

日弁連の出している業務広告に関する指針では、「客観性が担保されないまま専門家、専門分野等の表示を許すことは、誤導のおそれがあり、国民の利益を害し、ひいては弁護士等に対する国民の信頼を損なうおそれがあるものであり、表示を控えるのが望ましい。」とされています。

そのため、当法人を含め、日弁連のルールを遵守している法律事務所では、例え経験豊富な分野、集中的に取り扱っている分野であっても、「専門分野」とは表記せず、「得意分野」などと表示しています。

他方で、「得意分野」という表示方法は、「その表現から判断して弁護士等の主観的評価にすぎないことが明らかであり、国民もそのように受け取るものと考えられる」として、日弁連では表示が許されています。

ただ、「主観的評価であっても、得意ではないものを得意分野として表示する場合は、この限りではない。」として、得意だと嘘をついて表示することは禁止されています。

その事務所が本当にその分野を得意としているかどうかを見分ける方法としては、以下のようなものが考えられます。

⑴　専用のホームページを持っているか

⑵　解決実績がどの程度あるか

⑶　他の専門家がいるか

依頼の前に、弁護士との相性や、依頼したい分野を集中的に取り扱っているかどうか、依頼した場合の報酬・費用はいくらくらいになるのか等を確認するために、まずは法律相談をされるのが一般的です。

法律相談の料金について、多くの法律事務所では、日弁連が過去に定めていた基準をもとに、３０分５５００円（税込）の相談料を設定していることが多いようです。

相談の内容や分野によっては、法律相談料を無料としている法律事務所もありますので、事前にお電話やホームページ等で確認されることをお勧めします。

依頼される際、着手金と成功報酬金で弁護士報酬を定めることがありますが、場合によっては時間制で報酬を決めることもあります。

こうした報酬の決め方を、タイムチャージと言います。

タイムチャージの場合、弁護士にとっては短時間で案件を終わらせるという動機が働きにくくなってしまうというデメリットもありますので、注意が必要です。

案件を受任した後、最初に頂く報酬です。

着手金とは、主に案件に関連した法令・裁判例・専門書籍等を調査するために要する費用です。

中には、勝訴する見込みが無い場合や、相手から損害賠償金を獲得できる見込みがない場合でも、着手金を得る目的で案件を受任しようとする弁護士もいるようです。

そのため、依頼される際には、事前に案件の見通しについて質問されることをお勧めします。

成功報酬金は、案件への対応を終えた際に頂く報酬です。

「成功」報酬金ですので、相手方から損害賠償金を獲得する、勝訴するなどの条件を最初に契約で定めておき、その条件が達成された際に頂くことが一般的です。

その他にも、弁護士が裁判所で裁判官・相手方に対して主張・立証した際の出廷報酬や、契約書等の書類を作成した際の書類作成手数料などが発生することもあります。

弁護士へ依頼・契約するときには、契約書に細かく料金が定められているか、書いていない項目の費用を請求されることはないのかなどを、あらかじめ確認することが大切です。

当事務所へご相談いただく主な方法としては、事務所へ来所いただく方法と、お電話やテレビ電話を使う方法があります。

⑴　来所相談の特徴

⑵　電話相談の特徴

中には、すきま時間に相談したい、時間を節約したいといった理由から、メール等での相談を希望される方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、メールを使って文章のみで法律相談を行う場合、ニュアンスが伝わりづらく、誤解を招くことがあるほか、対応する弁護士側にも多くの負担・時間が掛かるため、かえって他の方法よりも費用を要する場合があります。

法律事務所がメールでの相談に対応しているかどうかは、ホームページ等であらかじめ確認されることをおすすめします。

当法人では、内容によって、お電話・テレビ電話でのご相談をお受けしております。

また、当法人の事務所は駅の近くにあるため、来所いただく際にも、お越しいただきやすいかと思います。

ご相談をご希望の方は、どうぞお気軽にお問い合わせください。

弁護士に依頼をする場合、まずは弁護士を探すことから始めるという方が多いかと思います。

弁護士を探す方法としては、知人の弁護士がいればその弁護士に相談する、知人の知り合いの弁護士を紹介してもらうなどがあります。

また、インターネットや各種広告・テレビＣＭなども、弁護士を探す方法の一つです。

例えば、広告やテレビＣＭを多く出している法律事務所は、普段から目にする機会が多いため、いざ弁護士に相談・依頼しようと考えた際に、すぐに思い浮かぶのではないでしょうか。

また、ホームページを作成している法律事務所も多くありますので、インターネット検索で弁護士を探すこともできます。

各種の方法で、弁護士を選んだあとは、その弁護士あるいは法律事務所に問合せをします。

問合せは電話ですることが多いですが、メールでの問合せを受け付けている事務所もあります。

さらに、最近では、アプリやＳＮＳの機能を使用して問合せを受け付けている事務所もあるようです。

問合せをした場合でも、その場ですぐに弁護士へ相談をするということはあまりありません。

相談者の方の日程と、弁護士の日程を調整して、相談の日時を決めるという形が一般的です。

相談の日が来たら、実際に法律事務所へ足を運び、相談者の方と弁護士とが顔を合わせて、弁護士が相談者の方のお悩みなどを伺います。

そして、弁護士は、その内容に合わせて、相談者の方に法律的な説明や今後の見通しなどをお伝えします。

相談の結果、相談者の方が「この弁護士に依頼したい」と思われたのであれば、正式な契約手続きに進みます。

この他、内容によってはお電話のみでご相談・ご依頼いただける案件もあり、そのような場合は、実際に事務所へ足を運ぶことなく、自宅等から弁護士へ相談することができます。

当法人は、平日は９時から２１時まで、土日も９時から１８時まで、電話でのご相談受付を行っております。

メールでのお問合せもお受けしておりますので、相談者の方にとってはお問い合わせいただきやすいのではないかと思います。

当法人の弁護士やスタッフは、相談者の方に丁寧に説明することを心掛けておりますので、今後のことについてご納得いただいた上で依頼をしていただけるかと思います。

これまでにご説明してきた流れにつきましても、相談者の方が今後の流れについてイメージしやすいように分かりやすくご説明いたします。

法律の問題でお悩みになっている方は、どうぞお気軽にご連絡ください。

当法人では、交通事故・相続・債務整理・労働・企業法務など、それぞれの分野によって対応するチームを分けており、一人の弁護士があらゆる法律の分野に対応するということはしていません。

弁護士は、所属しているチームの業務を担当分野として取り扱っています。

これは、それぞれのチームの弁護士が、担当する分野を集中的に取り扱うことにより、幅広い分野を広く浅く取り扱う場合よりも圧倒的な経験・知識を積み重ねることができると考えているためです。

当法人では、事前に日程調整することにより、平日夜間や土日祝日にも弁護士へ相談いただくことができます。

一般的な弁護士事務所の場合、事務所が営業していない土日祝日のご相談を受け付けていなかったり、１８時以降の相談を受け付けていなかったりといったことも少なくないようです。

しかし、当法人では、お客様の利便性を考え、お仕事終わりや、お仕事がお休みの日時にも弁護士へご相談いただけるよう、担当となる弁護士との間で時間を調整させていただいています。

一般的な弁護士事務所の場合、お客様相談室が設けられていることは少ないため、ご依頼している弁護士に対して不満がある場合には、その弁護士が所属している弁護士会に伝えるしか方法がありません。

当法人では、依頼者の方が気になった点などについて、些細なことでもご連絡いただきやすいように、お客様相談室を設けております。

弁護士や担当スタッフとは独立して設置しておりますので、安心してご連絡ください。

依頼者の方から頂いたお声をもとに、弁護士の対応改善・提供サービスの向上に努めさせていただきます。

弁護士事務所は、裁判所の近くの立地となっていることが一般的ですが、裁判所の近くは駅から離れていたり、お客様がご相談や打合せに来づらい場所であったりすることも少なくありません。

弁護士法人心 大阪法律事務所では、お客様に来所いただきやすいよう、大阪駅徒歩5分、北新地駅徒歩1分、東梅田駅徒歩2分の場所に事務所を設けています。

事務所付近に駐車場もあり、各方面からアクセスしやすいかと思いますので、お気軽にご利用ください。

また、当法人では、電話相談やテレビ電話相談にも対応させていただいております。

ご相談いただく内容によっては、弁護士会から直接面談義務が課されている場合もありますが、まずはお気軽にお問い合わせください。